役所で受け付けることができる粗大ごみは、日常生活を送っているうちに不要になった大型のごみです。たとえば、電化製品、ガスコンロ、石油ストーブ、家具や布団、自転車やスポーツ用品などです。行政によって細かい数値や条件が違うのでここに挙げたのは単なる一例となります。どのようなものが粗大ごみとして回収してもらえるのか目安があると判断しやすいので目安となる数値を紹介します。

■目安となる数値

大きさの目安：金属製品・電気製品など1辺が30cm以上 持ち込める数：５～10個（自治体によって変わる） ※ 一般家庭からでる粗大ごみに限る

■具体的な品目例（目黒区の場合）

○電気・ガス・石油・厨房用品 アイロン、ＣＤプレイヤー、ラジオ、オーブン・電子レンジ、空気清浄器、こたつ、照明器具、炊飯器、扇風機、ホットカーペット、電気ストーブ

○家具類 　衣装箱、椅子・ソファ、カーテンレール、じゅうたん、畳、建具、机、テーブル、布団、ベッド、マットレス、食器棚、たんす、テレビ台、本棚

○OA機器 　キーボード、スキャナ、ファックス、プリンタ、ワードプロセッサー

○スポーツ・レジャー用品 　植木鉢、オルガン、ギター、バーベキューコンロ、クーラーボックス、ウォーキングマシン、ステッパー、ゴルフバッグ・クラブ、スキー板、鉄アレイ、体重計、マッサージ機、バッド、プランター、ボディボード、防具

○作業用具・その他 　編み機、おけ、鏡、傘立て、脚立、クリスマスツリー、一輪車、三輪車、ブランコ、コンポスト容器、自転車、水槽、スーツケース、物干し竿、浴槽

2001年から施行されている家電リサイクル法により、エアコン、テレビ（ブラウン管式・液晶式・プラズマ式）、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・乾燥機の4品目は、行政で粗大ごみとしての処分は行わず、家電小売り店などが粗大ごみ・故障品を収集して家電メーカーがリサイクルするように義務付けられています。集められた家電品は、鉄や銅、アルミ、ガラスなどの原材料として再利用されることになります。 処分する各品目とメーカーごとにリサイクル料金が決まっているので、処分するときには、粗大ごみを小売店や家電メーカーへ送る運搬費用や再商品化のための料金が必要になってきます。事前にリサイクル料を支払い、小売店に持ち込むか、指定された引き取り場所に持ち込んで処理することになります。

家庭向けのパソコンについても、資源活用のためパソコンメーカーが責任を持ってリサイクルするように義務付けられているので、行政はごみとして回収できません。パソコンを回収した製造メーカーは、ハードディスクに記録されている情報の漏えいを防ぐ措置をしたうえで、金属状態に戻して原材料として再利用することになります。パソコンの場合は、家電製品とは違って、平成１５年（2003年）10月以降に購入しているパソコンの場合は、利用者に対してリサイクル費や運送費の負担がありません。対象となるパソコンには「PCリサイクルマーク」が表示されているので、パソコンの背面や裏側をよく確認してみましょう。それ以前のパソコンの場合は、費用負担がかかってしまいます。料金については、各パソコンメーカーに問い合わせる必要があります。

粗大ごみとして行政では取り扱えないものもあります。どこで処分していいかわからないときには、行政が専門処理業者を案内してくれます。取り扱えない処分品・粗大ごみは、次のような品目です。ただし、住んでいる自治体によって、これらの品目が違うこともあります。

※品川区の場合 ・ピアノ、エレクトーン、消火器、タイヤ、バッテリー、オイル、耐火金庫、薬品・劇薬、塗料・灯油、石、砂、土、タイル、コンクリート（セメント類）

・原動機付自転車、スクーター、オートバイ、自動車（バッテリーやマフラーなどの部品も含む）

どこで処分すればいいかわからないときは、購入した販売店や行政、管轄の清掃事務所などへ相談してください。